パブリッククラウドの基本を解説！プライベートクラウドとの違いは？

企業のIT環境において、パブリッククラウドの活用が急速に広がっています。初期投資を抑えながら柔軟にシステムを拡張できる利便性が、多くの企業から支持される理由です。

本記事では、パブリッククラウドの基本概念やサービス形態、ほかのクラウド環境との違い、導入のメリット・デメリットを解説します。また、Amazon Web Services（AWS）、Azure、Oracle Cloud Infrastructure（OCI）、Google Cloudなど主要サービスの特長や選定時の重要ポイントも解説します。

パブリッククラウドとは何か？

近年ではこれらに加え、処理単位で実行するFaaS（Function as a Service）や、データベースをマネージドで提供するDBaaS（Database as a Service）、仮想デスクトップ環境を提供するDaaS（Desktop as a Service）など、特定の機能に特化した「○○aaS」と呼ばれるサービスも登場しており、用途や目的に応じて柔軟に選択できるようになっています。

それぞれの特長やメリット、デメリットについては以下の記事で解説しています。

ほかのクラウド形態との違いを解説

パブリッククラウドを効果的に活用するには、ほかのIT基盤との違いを理解することが重要です。企業専用の環境を構築するプライベートクラウド、複数の環境を組み合わせるハイブリッドクラウド、自社でサーバを保有するオンプレミスなど、それぞれ異なる特性をもっています。

各形態の特長や使い分けのポイントについて解説します。

プライベートクラウドとの違い

プライベートクラウドは、特定の企業のために専用に構築される環境である点で、複数の利用者でリソースを共有するパブリッククラウドとは根本的に異なります。専用の環境のため、厳格なセキュリティ要件への対応や細かなカスタマイズが可能です。

一方、パブリッククラウドは初期投資を抑えながら素早くサービスを開始できるメリットがあります。両者は一長一短であり、企業の規模や要件に応じた選択が求められます。

ハイブリッドクラウドとの違い

ハイブリッドクラウドは、パブリッククラウドとプライベートクラウドを組み合わせた構成です。パブリッククラウドのみを利用する場合と比べ、重要なデータは社内のプライベート環境に保管し、変動の大きい業務負荷はパブリック環境で処理するなどの使い分けが可能です。

コスト効率とセキュリティ要件を両立できる反面、複数の環境を統合管理する必要があるため、運用体制の構築や技術的な知識が求められる点には注意しなければなりません。

オンプレミスとの違い

オンプレミスは自社でサーバや通信機器を購入し、社内で管理する従来型の運用形態です。これに対して、パブリッククラウドは、必要な機能をサービスとして利用する形態であり、両者には大きな違いがあります。

パブリッククラウドでは高額な機器購入が不要なため初期費用を削減でき、設備の保守や障害対応などの運用負担も軽減されます。さらに、ビジネスの成長に合わせて柔軟に容量を増減できる拡張性の高さも、オンプレミスにはないメリットです。

パブリッククラウドを導入するメリット

初期費用を抑えて導入できる

パブリッククラウドのメリットは、導入時の初期投資を削減できる点です。従来のシステム構築では、サーバ本体や通信機器、設置場所の確保など多額の設備投資（CAPEX）が必要でした。

一方で、パブリッククラウドでは物理的な機器を購入せず、必要な分だけサービスとして利用する形態のため、初期費用を最小限に抑えられます。特にスタートアップ企業や新規プロジェクトにとって、資金負担を軽減しながら本格的なIT環境を整備できる点は大きな魅力です。

運用や管理の負担を軽減する

パブリッククラウドを利用することで、IT部門の運用負荷を削減できます。従来は社内で対応していたサーバ機器の保守作業などを、サービス提供事業者側が責任をもって実施するためです。

障害発生時の対応やセキュリティパッチの適用などの業務から解放されることで、情報システム担当者は本来注力すべき業務改善や新規施策の企画に時間を割けます。人材不足に悩む企業にとって、限られたリソースを戦略的な取り組みに集中できる点は大きなメリットです。

リソースを柔軟に増減できる

パブリッククラウドは優れたスケーラビリティをもち、ビジネスの変化に即座に対応できます。アクセス数の急増が見込まれる時期にはサーバ性能を強化し、落ち着いた時期には縮小するなどの調整を、短時間で実行可能です。

物理的な機器を追加購入する必要がないため、事業の成長スピードを妨げることなくシステム基盤を拡張できます。季節変動の大きい業種やキャンペーン施策を頻繁に展開する企業にとって、必要なタイミングで必要な分だけリソースを確保できる柔軟性は競争力の源泉となり得ます。

パブリッククラウドを導入するデメリット

パブリッククラウドには、導入前に把握すべき課題も存在します。システムのカスタマイズの自由度が低い点や、共有環境ゆえのセキュリティリスクの考慮が必要な点、さらに障害時に自社で対応できない点など、慎重な検討が必要です。

主要な3つのデメリットについて解説します。

カスタマイズの自由度が低い

パブリッククラウドでは、サービス提供事業者が用意した機能の範囲内で環境を構築します。そのため、独自の要件に合わせた細かな調整や特殊な設定は、制約を受ける可能性があります。

自社ですべてを管理するオンプレミス環境であれば、ハードウェアの選定からネットワーク構成まで自由に設計できますが、パブリッククラウドではそのような柔軟性が限定されます。特定の業務システムや既存アプリケーションとの連携が必要な企業にとって、自由度の制限は導入判断における重要な検討ポイントです。

セキュリティリスクの考慮が必要

パブリッククラウドは複数の企業がインフラを共同利用する仕組みのため、情報漏えいなどのセキュリティ上の懸念を理解しなければなりません。重要なのは責任共有モデルの考え方です。

インフラ側の安全性は事業者が担保し、稼働するアプリケーションやデータの管理は利用企業が責任を負う役割分担が明確化されています。総務省のガイドライン^※1でも責任共有モデルの概念が示されており、導入時には自社がどこまで対策すべきかを正確に把握することが必要です。

障害時に自社で対応できない

パブリッククラウドでは、基盤となるインフラで障害が発生した際、復旧作業を自社で行えません。システムの安定稼働はサービス提供事業者に全面的に委ねる形となるため、トラブル発生時には事業者側の対応を待つしかない状況に陥ります。

オンプレミス環境であれば社内の技術者が即座に原因究明や応急処置に取り組めますが、パブリッククラウドでは主体的な対応が困難です。業務への影響を最小限に抑えるには、事業者の障害対応実績やサポート体制を事前に十分確認し、信頼できるサービスを選定することが重要です。

代表的なパブリッククラウドサービス

各サービスの特長や選定時のポイントについて解説します。

Amazon Web Services（AWS）

AWSは、パブリッククラウド市場で最大のシェアを獲得しているサービスです。コンピューティングやストレージといった基本機能から、AI・機械学習、データ分析まで、100種類を超える多彩な機能を提供している点が最大の強みといえます。

創業間もないベンチャー企業から金融機関や製造業などの大手企業まで、業種や規模を問わず広く採用されています。豊富な導入実績とノウハウの蓄積により、あらゆるビジネス要件に対応できる汎用性の高さが、多くの企業から支持される理由です。

Microsoft Azure

Microsoft Azureは、Microsoftが提供するパブリッククラウドサービスで、Microsoft社のほか製品との連携に優れています。特にMicrosoft 365やWindows Serverなど、すでに社内で利用している製品との統合がスムーズに行えるため、導入時の移行負担を軽減できる点が大きな特長です。

また、厳格なセキュリティ基準や法規制への対応力が評価され、大手企業や中央省庁といった公的機関での採用事例が豊富にあります。既存のMicrosoft環境を活かしながらクラウド化を進めたい組織にとって、最適な選択肢の1つです。

Oracle Cloud Infrastructure（OCI）

OCIは、Oracle Corporationが提供するパブリッククラウドサービスです。長年にわたりデータベースや基幹システム分野で実績を持つOracleの技術基盤を背景に、特に高性能なデータ処理やミッションクリティカルなワークロードへの対応力を強みとしています。

コンピューティングやストレージなどの基本機能に加え、データベース、アナリティクス、セキュリティ機能まで幅広いサービスを提供しており、既存のOracle Database環境との親和性が高いのが特長です。そのため、オンプレミスでOracle製品を利用している企業にとっては、スムーズな移行やハイブリッド構成を実現しやすい環境といえます。

また、高性能なベアメタルサーバーや安定したネットワーク設計により、金融機関や大規模業務システムなど、高い可用性や処理性能が求められる分野での導入が進んでいます。既存のOracle資産を活用しながらクラウド化を推進したい企業にとって、有力な選択肢の1つです。

Google Cloud

Google Cloudは、検索エンジン大手のGoogleが構築した堅牢なインフラを土台とするパブリッククラウドサービスです。Google社が長年培ってきた大規模データ処理の技術を活用し、特にビッグデータ解析やAI・機械学習の領域で卓越した性能を発揮します。

世界中に張り巡らされた高速ネットワークにより安定したサービス提供が可能で、比較的分かりやすい料金体系を採用しています。

導入を成功させるための選定ポイント

パブリッククラウドの導入効果を最大化するには、適切なサービス選定が不可欠です。セキュリティ対策の充実度を確認し、既存システムとの連携性を評価した上で、料金体系とサポート体制を比較することが重要です。

失敗しないための主要な3つの選定ポイントについて解説します。

セキュリティ対策の充実度を確認

パブリッククラウドを選定する際、最優先で確認すべきはセキュリティ水準です。まず自社が定めるセキュリティ基準に適合する暗号化機能やアクセス制御が備わっているかを検証する必要があります。

加えて、ISO/IEC 27017やISMAPといった国際的な第三者認証の取得状況も重要な判断材料です。セキュリティ対策が不十分なサービスを選んでしまうと、重大な情報漏えいリスクに晒される可能性があるため、慎重な評価が求められます。

既存システムとの連携性を評価

パブリッククラウド導入時には、社内で稼働中のシステムとの連携性を十分に評価することが重要です。既存の業務アプリケーションや基幹システムとデータ連携ができなければ、クラウド化の効果が半減します。

特に確認すべきはAPI（Application Programming Interface）の充実度です。柔軟なAPI提供により、様々なシステム間でスムーズな情報のやり取りが可能です。

料金体系とサポート体制を比較

パブリッククラウド選定では、コスト面とサポート体制の両面から比較検討が必要です。多くのサービスは使った分だけ支払う従量課金制を採用しているため、利用量の増加に伴い予想以上の費用が発生するリスクがあります。

また、トラブル発生時に迅速な対応を受けられるよう、日本語での技術サポートや詳細なマニュアルが用意されているかも重要な判断基準です。

セキュリティ対策も備えたうえでパブリッククラウドサービスを活用

本記事では、パブリッククラウドの基本概念から導入のポイント、代表的なパブリッククラウドサービスまで解説しました。パブリッククラウドはプライベートクラウドやオンプレミスとは異なる特性をもちます。

初期投資の削減や運用負担の軽減、柔軟なリソース調整などのメリットがある一方、カスタマイズの制約やセキュリティリスク、障害時の対応限界などの課題も存在します。セキュリティ対策の充実度、既存システムとの連携性、料金体系とサポート体制を総合的に評価することで、パブリッククラウド導入を成功に導けます。

パブリッククラウドサービスを活用する場合、セキュリティやサポート体制などを比較検討し、自社の目的に合った最適なサービスを選定する必要があります。

ラックでは、お客様のシステム環境の課題に合わせた、AWS、Azure、OCI、Google Cloudのご提案をしています。マルチクラウドやハイブリッドクラウドも含めたシステム構成に関するお悩みがございましたら、ぜひお気軽にお問い合わせください。

参考情報

※1 総務省「クラウドサービス提供における情報セキュリティ対策ガイドライン（第3版）」