ShopifyでECサイトを構築・移行する前に確認したい3つのポイント

Shopifyは、世界175か国以上、数百万の事業者に利用されているクラウド型のECプラットフォームです。Shopifyが公開した「Shopify's Standout 2025: The Launchpad for a New Era of Commerce in 2026」によると、2025年にShopify上で取り扱われた流通総額（GMV）は約3,784億米ドルに達し、小規模事業者から大企業まで幅広いECサイトで採用されています。

Shopifyの特徴は、以下のような点が挙げられます。

• 商品管理や注文管理、決済など、ECサイトの構築・運用に必要な機能が標準で提供されている
• サイトの表示やShopifyが提供する注文・決済基盤のサーバーはShopifyによって運用・保守される
• 標準機能に加えて、事業や要件に応じて機能を拡張できる
• ECサイトの運営を支援するAIアシスタント「Sidekick」が標準機能として組み込まれている

特に、AIアシスタントが標準機能として組み込まれているという点は大きなメリットの1つです。追加料金なしで利用でき、管理画面からチャット形式で指示するだけで、売上データの集計や週次レポートの作成、割引の設定、在庫切れを防ぐための在庫確認などを任せられます。外部のAIツールを別途導入しなくても、ECサイトの運営にAIを取り入れ、運用作業を効率化できます。

ただし、Shopifyを導入すれば、自社が求める機能や既存業務をすべてそのまま実現できるとは限りません。特に、基幹・在庫・物流などの周辺システムと連携するECサイトでは、Shopify固有の仕様やカスタマイズ範囲を踏まえた検討が必要です。本記事では、Shopifyを活用したECサイトの新規構築・移行に際して、事前に確認しておきたい3つのポイントを解説します。

ポイント1：要件に合った実現方法を検討する

Shopifyで自社の要件を実現する方法は、主に「標準機能」「Shopifyアプリ」「テーマのカスタマイズ」「カスタムアプリ」の4つです。開発の工数にも大きく影響するため、要件に応じて、どの手段を利用することで実現できるのかを確認する必要があります。まずは、実現したい要件を整理し、どの方法で対応できるかを見極めましょう。

標準機能で対応できる範囲を確認する

まずは、商品・顧客・注文・在庫・決済など、標準機能で対応できる範囲を確認します。標準機能を活用することで、独自開発を抑えながら、Shopifyの継続的なアップデートを取り入れやすく、独自に開発した機能を継続的に保守する負担も減らせます。既存ECの機能をすべて再現することを前提にせず、業務フローを見直すことで、標準機能に合わせられる部分がないかも検討するとよいでしょう。

Shopifyアプリで不足する機能を補う

標準機能で不足する機能は、Shopifyアプリによる拡張を検討します。例えば、ポイントや会員ランク、お気に入りなどは、アプリによる機能拡張が必要です。機能が類似するアプリも多いため、アプリの制約や利用条件、継続的な運用の可否を確認し、自社の要件に合うものを選定します。アプリの提供元やサポート体制、料金体系、他のアプリとの相性も、選定時に見ておきたいポイントです。

このアプリ選定にも、先述したAIアシスタント「Sidekick」を活用できます。実現したい機能や運用上の要望を伝え、候補を絞り込む際の参考にできます。ただし、提案されたアプリが自社の要件を満たすかどうかは、仕様や利用条件を確認して判断しましょう。

テーマのカスタマイズでデザインや表示を調整する

サイトのデザインや表示内容は、「テーマ」と呼ばれるテンプレートを使って構築します。無料・有料のテーマからブランドイメージに合うものを選び、Shopifyが定める範囲内で独自にカスタマイズできます。テーマによって対応できるレイアウトや機能は異なります。デザインの好みだけで決めず、商品ページやカテゴリーページに必要な表示、スマートフォンでの操作性なども確認しておくと、導入後の追加開発を抑えやすくなります。

カスタムアプリで独自要件や外部連携に対応する

標準機能や既存アプリでは対応できない要件には、Shopify APIを利用したカスタムアプリの開発が選択肢となります。特に、基幹システムや商品・在庫管理システムなどと連携する場合は、既存の連携サービスで対応できるかを確認したうえで、必要に応じて独自の仕組みを開発します。

外部連携では、対象データや連携方向、どのシステムを正とするか、リアルタイム連携とバッチ連携のどちらを採用するかなど先述した手段に比べ、詳細な整理が必要です。例えば、在庫情報をShopifyと基幹システムのどちらで管理するのか、データをリアルタイムで連携するのか、一定の間隔でまとめて処理するのかによって、設計は変わります。データの不整合や二重登録が起きた場合の対応も、あらかじめ決めておかなければなりません。

また、APIの利用上限やセール時の処理量、エラー発生時の復旧方法などの考慮も必要です。通常時に問題なく動作していても、注文が集中するタイミングで処理が滞れば、販売機会の損失につながる可能性があります。

実現方法を選ぶ際は、構築時の費用だけでなく、公開後の運用・保守や将来の機能追加まで見据えることが大切です。標準機能や既存アプリで対応できる部分を見極め、独自開発が必要な箇所を絞り込むことが、無理のないECサイト運営につながります。

ポイント2：Shopify固有の仕様と変更できる範囲を確認する

Shopifyは、拡張性に優れたプラットフォームですが、SaaSとして提供されるため、利用できる機能やカスタマイズの方法には固有の仕様や制約があります。確認すべき点は多岐にわたりますが、ここではECサイトの構築・移行において特に影響が大きい「プランによる違い」「ページのカスタマイズ範囲」「顧客のログイン方法」の3点を紹介します。

プランによる機能やAPIの違いを把握する

Shopifyには複数の料金プランがあり、利用できる機能やストアを管理できる人数、APIの利用条件などが異なります。

（2026年10月16日時点）

※1 管理用API（GraphQL Admin API）の上限。アプリごとに適用され、処理内容によって消費量が異なります。
参考：GraphQL Admin API rate limits（GraphQL Admin API レート制限）

※2 各プランの詳細は「Shopify の料金プラン：ビジネスに最適なプランを見つける - Shopify 日本」をご確認ください。

プランを選ぶ際は、月額料金はもちろん、自社に必要な機能や将来の事業展開を踏まえてプランを選定することが重要です。特に、外部システムとの連携で大量のデータを処理する場合は、APIの利用上限がボトルネックにならないかを確認する必要があります。管理画面を利用するスタッフが増える予定があれば、アカウント数の上限も判断材料になります。必要な機能が上位プランに限られている場合、下位プランを選んでも、別の方法で実現するために追加開発が発生する可能性があります。月額料金の安さだけで判断せず、必要な機能を含めた総コストで比較することが大切です。

ページごとのカスタマイズ範囲を確認する

Shopifyでは、ページによってカスタマイズできる範囲や方法が異なります。トップページや商品ページなどは、テーマを編集することでデザインや表示内容を調整できます。一方、購入者情報の入力や配送・決済を行うチェックアウトページはShopify側で管理されており、カスタマイズできる範囲が限定されています。

ロゴや色などの基本的なデザインは各プランで変更できますが、購入者情報の入力画面や配送・決済画面に独自の確認項目や案内を追加する場合は、チェックアウト専用の拡張機能が必要です。こうした機能追加の一部はShopify Plusに限定されているため、実現したい購入フローと各プランで対応できる範囲を事前に確認することが重要です。

顧客のログイン方式が変わる点に注意する

顧客のログイン方法にも、Shopify固有の仕様があります。2026年2月より、従来のメールアドレスとパスワードを使用するログイン方式が非推奨となり、新規ストアでは利用できなくなりました。現在のログイン方式では、メールアドレスに送信される6桁のワンタイム認証コードを使用してログインします。

既存ECでパスワードログインを採用している場合は、同じログイン方式や会員体験をそのまま引き継ぐことができない点に注意しましょう。ログイン方式の変更は、会員への案内や問い合わせ対応にも影響します。会員向けサービスや購入履歴の参照など、ログイン後に利用できる機能も含め、移行後の顧客体験を整理しておく必要があります。

このように、Shopifyではプランやページ、アカウント機能によって実現できる範囲が異なります。構築時に想定外の制約が判明しないよう、自社の要件とShopifyの仕様を事前に照らし合わせることが重要です。

ポイント3：Shopifyの標準対策と自社で担うセキュリティを整理する

Shopifyを利用する場合、ECサイトのセキュリティをすべて自社で担う必要はありません。ただし、Shopifyに任せられる部分と、自社で管理すべき部分は異なります。標準機能に任せられる部分を把握したうえで、独自に追加した機能や外部システム連携をどう守るかを考える必要があります。ここでは、自社側で特に注意したい「アカウント・権限管理」「独自開発・テーマカスタマイズ」「外部システム連携」の3点を紹介します。

アカウントと権限を適切に管理する

Shopifyは、ECプラットフォームのインフラやネットワーク、標準機能のセキュリティを担っています。ストアへの通信はTLSで暗号化され、PCI DSSやSOCなどの基準に関するレポートも提供されているため、事業者はEC基盤を一から構築・維持する負担を抑えられます。

※3 参考：Shopifyヘルプセンター | Shopify のコンプライアンスレポートを表示する

一方、管理画面のアカウントや権限は、自社で適切に管理する必要があります。利用者ごとにアカウントを発行し、担当業務に必要な最小限の権限を付与するほか、退職者や契約を終了した委託先のアカウント削除、定期的な権限の見直しも重要です。特に、ストアの設定変更や顧客情報へのアクセスが可能な権限を広く付与すると、不正アクセスや操作ミスが発生した際の影響も大きくなります。多要素認証などを活用し、誰がどの情報や機能にアクセスできるのかを管理することが、被害の抑制につながります。

独自開発した機能を継続的に点検する

カスタムアプリやテーマに追加したコードは、顧客・注文情報を取り扱ったり、ストア上の処理を変更したりするため、脆弱性があると情報漏えいや不正なデータ更新につながる可能性があります。そのため、アプリがアクセスできる情報を必要最小限に抑え、入力データの検証やAPIキーなどの機密情報の管理を適切に行う必要があります。さらに、外部ライブラリの脆弱性確認やソースコードのレビュー、公開前のテストを実施し、公開後も継続的に保守できる体制を整えることが重要です。

また、公開時の確認だけで終わらせず、利用するライブラリやAPIの仕様変更、脆弱性情報などを継続的に確認できる体制を整えましょう。開発を外部に委託する場合も、保守の担当範囲や障害発生時の対応方法をあらかじめ明確にしておくことが大切です。

外部システムとの連携経路を守る

基幹・在庫・物流・CRMなどとの外部システムと連携する場合、Shopifyから外部へ送信されたデータや、連携処理を実行するアプリ、サーバーなどのセキュリティを自社で担うことになります。

例えば、注文情報を物流システムへ連携する場合は、顧客の氏名や住所、電話番号などの個人情報を扱うため、通信経路の暗号化、APIキーなどの認証情報の安全な保管、連携するデータの最小化が必要です。さらに、連携処理が失敗した場合の検知や再実行、データの不整合が発生した際の復旧方法も決めておく必要があります。セキュリティ対策だけでなく、注文や在庫の連携が止まった場合に業務をどう継続するかという観点も欠かせません。

このように、Shopifyの標準機能に任せられる範囲を理解し、アカウント管理や独自に追加した機能、外部システム連携を適切に管理することで、自社が担うべき対策を明確にできます。特に、カスタマイズや外部連携が増えるほど自社で確認・管理すべき範囲も広がるため、構築後に対策を追加するのではなく、設計段階からセキュリティを組み込んでおきましょう。

さいごに

Shopifyを活用すれば、ECサイトの構築・運用にかかる負担を抑えながら、必要な機能を柔軟に取り入れられます。一方で、既存の業務フローやシステム構成によっては、追加開発や運用方法の見直しが必要になることもあります。導入や移行を検討する際は、次の点を整理しておきましょう。導入前にこれらを整理しておけば、構築途中の手戻りを抑え、公開後の運用まで見据えたECサイトを設計しやすくなります。

• 必要な機能を、標準機能・アプリ・テーマ・カスタムアプリのどの方法で実現するか
• 自社の要件が、プランやカスタマイズ範囲などの制約に適合するか
• 基幹・在庫・物流などの周辺システムと、どのように連携するか
• 構築費用だけでなく、公開後の運用・保守負荷を許容できるか
• Shopifyに任せる範囲と、自社で担うセキュリティの範囲を整理できているか

ラックは、Shopify Plusパートナーとして、Shopifyを活用したECサイトの構築・運用を支援しています。これまで20年以上にわたるECサイトの運用・保守支援と、40サイト以上のオフィシャルECサイト構築で培った知見を生かし、標準機能では対応が難しい要件や外部システム連携にも対応します。

また、Webアプリケーション脆弱性診断「DiaForce」を標準で実施し、ECサイトの開発からセキュリティまで一貫して支援します。Shopifyが自社の要件に適しているか、既存ECからどのように移行すべきかなど、お困りの点がございましたら、ぜひラックへお問い合わせください。

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