ハッキングされたら「Google八分」どころか、無かったことになっちゃいます。

好ましくないコンテンツや不正なバックリンクなどを施した悪質なWebサイトに関し実施された「Google八分」の措置。それが一歩進んで、ハッキング＝完全閉め出しされることになりそうです。

Webを活用したマーケティングの一つとして、いまや当たり前に実装されるようになっているのがSEO（検索エンジンに向けた最適化）です。一般的に、Webサイトのトラフィックの半数は検索エンジンからの流入とみて良いのではないでしょうか。ラックも注意喚起などを公開して、商業メディアで取り上げられたり（Referral）、メールマガジンでお知らせしたときに閲覧していただいた（Direct）アクセスとは別に、大体3割強が検索エンジンからの流入になっていますので、コンテンツの認知には大変重要なメディアが検索エンジンであり、自社をより有利な位置に置く取り組みが、SEOです。

この検索エンジンマーケットで、最も大きな市場シェアを持っているのがGoogleですね。Yahooのエンジンも合わせると、9割を超えた方が彼らのインデックスを活用していると思います。インターネット上で公開されたコンテンツ、いくつかのソーシャルネット空間の情報すら分析している巨大な頭脳ですので、その影響力を考え以前より、セーフブラウジング（SafeBrowsing）という取り組みを行っています。攻撃者によるWebサイトへのハッキング行為により、コンテンツの書き換えが行われ、訪問者に対してウイルスを配布したり、不適切なコンテンツを閲覧したり、別サイトへの不正なバックリンクを作るなどの行為が行われることがありますが、Googleのエンジンがこれら被害を受けたサイトをクローリングし、ハッキングされた可能性があると判断した場合、検索をした方に不適切なサイトの可能性があることを伝えるものです。Googleからこのような評価を受けた場合、例えば、ECサイトなどの場合には訪問者が激減するなど深刻なビジネスへのダメージにつながることは明白です。

しかし、Googleはこの対応をさらに進め始めたようです。

2015年10月にGoogleの開発者はこのような投稿を自社の公式ブログに公開しました。
不正なハッキングに対する新たな取組について
つまり、ハッキングされたサイトは、検索結果から除外するということです。セーフブラウジングのように、閲覧者に判断させる前に、検索結果から見えなくなるという最も厳しい措置が始まりました。検索エンジンで商品を探すようなユーザーに対してこれまで必死になってSEOを突き詰めていても、ハッキングを許してしまうことで全てが水泡に帰すことになります。ネットの活用が重要になればなる程、セキュリティ対策の重要性は増すという一例です。