ラック、若手エンジニアを応援する"すごうで2018"支援対象者決定!
千葉県在住の高専生、樋口光輔さん(17) 転倒を検知、通報する「救急ウェアラブル端末」の開発を目指す
2018年3月 1日 | プレス
株式会社ラック(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:西本 逸郎、以下ラック)は本日、ITに関する突出した技術力やアイデアを持った若者を支援する ITスーパーエンジニア・サポートプログラム"すごうで" の2018年度支援対象者を、木更津工業高等専門学校2年生 樋口光輔さん(千葉県在住、17歳)に決定しました。
2018年度の支援対象者について、2017年11月10日から2018年1月10日までの募集期間中に応募があった9件を選考した結果、急病による転倒時に通知を発信する機能を備えたウェアラブル端末の開発を目指す樋口さんの提案が最も高い評価を獲得しました。ウェアラブル端末にはカメラや通話機能も搭載し、倒れた人の安否や病状の程度をその場で確認できるようにするという提案も評価されています。
提案概要
樋口さんの提案は、知人が急性脳疾患で亡くなった経験から、急病者を早期に発見できれば一命を取り留めることができると考えたことがきっかけでした。開発を目指すリストバンド型の端末が実現すれば、心拍数、血圧などの異常や転倒を検知して、家族などのあらかじめ登録した先に通知でき、同時にカメラや音声通話機能により、離れた場所からでも装着者の安否を確認できるようになります。それによって、緊急時に迅速な救急活動を行うことが可能になると樋口さんは期待しています。
提案の中で樋口さんは、ウェアラブル端末の開発に当たり必要なセンサー類とそれらをコントロールするアプリについて、さらには急病時に起こりうる身体反応についても深く勉強したいと意欲をのぞかせています。
主な評価
樋口さんの提案に対し、当社審査員は、課題設定とアイデア、やりたいことの具体性、積極的・前向きに取り組もうとする姿勢といった観点において、「『ITを活用して社会をより良くする逸材』を支援したい」という "すごうで"の趣旨に最も合致すると判断しました。
樋口さんの提案に関する主な評価は次のとおりです。
- 技術をもって医療分野で役に立つものを作りたいという気持ちを応援したい。
- 医療と技術の両方を一気に進めようとすると大変なため、実施の場合にはプランニングと支援が必要。
- 実現には多くの検証が必要となるため、対象を絞り込み、確実な進捗を期待したい。
- HealthTech市場は成長分野だが、その分、激戦区でもある。活動計画は具体的だが、必ずしもその通りにならないだろうし、多数の関係者を巻き込んで連携していく必要があるだろう。
- 技術的なハードル(正確な状況把握はとても難しい)と、利用者の負担を軽減するための課題(リストバンドですら嫌がる人もいる)が多く出てくると予想されるが、あきらめず、仲間を見つけて協力し合いながら、夢の実現に向けてがんばってほしい。
- リストバンド型の装置で診断できる範囲は限られるため、平時の状態を把握しておき、その状態から逸脱した場合に異常と判定するやり方なども検討してほしい。
ラックは、2018年度中、樋口さんが目指すウェアラブル端末の開発に当たって、技術的助言、プロトタイプ検証に協力するほか、活動費用を100万円まで支援します。
ラックは今後も"すごうで"を通じ、伸びゆく若者を社会全体で支える雰囲気作りに取り組み、次世代のIT社会を担う人材の育成に貢献してまいります。
株式会社ラックについて
ラックは、1986年にシステム開発事業で創業、多くの実績を誇る「金融系の基盤システム開発」「マーケティング・オートメーション支援」「ビッグデータ・アナリティクス」を始め、社会の基盤システムの開発を行っています。1995年にはいち早く情報セキュリティ事業を開始し、現在ではサイバーセキュリティ分野のリーディングカンパニーとして、官公庁・企業・団体等のお客様に業界屈指のセキュリティ技術を駆使した、先端のITトータルソリューションサービスを提供しています。2015年、2016年には日本市場におけるセキュリティサービスの実績、事業戦略が高く評価され、総合力を有する企業として米フロスト&サリバンから年間最優秀賞を受賞しています。
本件に関するお問い合わせ先
株式会社ラック サイバー・グリッド・ジャパン
すごうで事務局
Tel: 03-6757-0100(代表) E-mail: sugoude@lac.co.jp
報道機関からのお問い合わせ先
株式会社ラック 広報担当
Tel: 03-6757-0107 E-mail: pr@lac.co.jp
* ラック、LAC、JSOC(ジェイソック)、サイバー・グリッド・ジャパンは、株式会社ラックの国内及びその他の国における登録商標または商標です。
* その他、記載されている会社名・団体名、製品名などは、各社の登録商標または商標です。